増え続ける医療従事者の精神障害と看護師が抱えるストレス事情

コロナ禍では、新型感染症の最前線で治療に立ち向かう医療従事者に称賛の声が上がりました。

その一方で、日常業務や生活において強いストレスに疲弊した医療従事者のバーンアウト（燃え尽き症候群）が問題視されました。

そして近年、医療従事者の精神障害が増え続けているという現実があります。

医療従事者の精神障害の増加は、現場の問題であると同時に、医療機関としての安全配慮義務が問われ得る経営課題でもあります。

この視点については、医療機関における安全配慮義務違反のリスクと体制整備の実務対応の記事でより詳しく整理しています。

本記事では、精神障害の増加傾向や看護師のストレス事情をデータで整理しながら、管理職・事務長の立場で押さえるべき視点を解説します。

労災請求件数からみる精神障害の実情

実際、職場におけるメンタル不調者がどれくらい増えているのか。

厚生労働省が公表している「過労死等の労災補償状況」をもとに、現状を確認していきます。

出典：令和６年度「過労死等の労災補償状況」を公表します｜厚生労働省（別添資料２）

精神障害労災請求件数は一貫して増加

始めに、精神障害の労災請求件数の推移について見ていきます。

	請求件数 （全業種）	うち自殺	請求件数 （医療、福祉）	請求件数割合 （医療、福祉）
2019年度	2,060	202	426	20.7%
2020年度	2,051	155	488	23.8%
2021年度	2,346	171	577	24.6%
2022年度	2,683	183	624	23.3%
2023年度	3,575	212	887	24.8%
2024年度	3,780	202	983	26.0％

直近の推移でみると、2020年度以降、労災請求件数は「全業種」、「医療、福祉」共に増加していることがわかります。

表の右側「医療、福祉」の請求件数割合をみると、2019年度の20.7%から増加傾向にあるのがわかります。

そして2024年度は26.0%と、全業種の請求件数の4分の1以上の割合を「医療、福祉」が占める結果となりました。

精神障害請求件数の多い業種とは？

次に、2024年度における精神障害の労災請求件数の多い業種について見ていきます。

	業種（大分類）	業種（中分類）	請求件数	割合
1位	医療、福祉	社会保険・社会福祉・介護事業	589	15.6%
2位	医療、福祉	医療業	389	10.3%
3位	運輸業、郵便業	道路貨物運送業	145	3.8%
4位	サービス業 （他に分類されないもの）	その他の事業サービス業	127	3.4%
5位	卸売業、小売業	その他の小売業	112	3.0%

全業種の中で労災請求件数が最も多いのが「社会保険・社会福祉・介護事業」の589件（15.6%）、次に「医療業」の389件（10.3%）です。

3番目に多い「道路貨物運送業」は149件で、全体の請求件数の3.8％程度なので、この資料からも「医療、福祉」業が他業種に比べて、精神障害の労災請求件数が著しく多いことがわかります。

精神障害請求件数の多い職種とは？

さらに、2024年度における精神障害の労災請求件数の多い職種を見ていきます。

	職種（大分類）	職種（中分類）	請求件数	割合
1位	事務従事者	一般事務従事者	577	15.3%
2位	専門的・技術的職業従事者	保健師，助産師，看護師	242	6.4%
3位	販売従事者	商品販売従事者	232	6.1%
4位	サービス職業従事者	介護サービス職業従事者	230	6.1%
5位	販売従事者	営業職業従事者	211	5.6%

全職種の中で、精神障害の労災請求件数が2番目に多いのが「保健師，助産師，看護師」の242件、4番目に多いのが「介護サービス職業従事者」の230件です。

医療職種の中でも、看護、介護系職種だけで全職種の12.5%を占めるほど、精神障害の請求件数が多いことがわかります。

精神障害支給決定事案で多くみられた具体的な出来事とは？

2024年度の精神障害における労災支給決定の要因となった、具体的な出来事についても共有していきます。

	出来事の類型	具体的な出来事	支給決定件数	うち自殺
1位	パワハラ	上司等からパワハラを受けた	224	10
2位	仕事の量・質	仕事内容・仕事量の大きな変化	119	21
3位	対人関係	顧客等から著しい迷惑行為を受けた	108	1
4位	セクハラ	セクハラを受けた	105	0
5位	事故や災害の体験	業務で悲惨な事故や災害を体験、目撃した	87	0

精神障害における労災支給の決定要因で最も多い出来事が「上司等からパワハラを受けた」224件、次に多いのが「仕事内容・仕事量の大きな変化」119件、3番目が「顧客等から著しい迷惑行為を受けた」108件です。

しかも、上位3位までの合計451件の労災支給決定のうち、32件（7.1%）が自殺に追い込まれていることは見逃してはならない事実だと考えます。

こうした状況は、医療従事者個々のストレス耐性の問題ではなく、医療機関としての安全配慮義務の履行体制が問われる段階に入っているとも言えます。

この点については、医療機関における安全配慮義務違反のリスクと体制整備の実務対応の記事で詳しく解説していますので併せてご覧ください。

なお、労災支給決定の出来事として3番目に多い「顧客等から著しい迷惑行為を受けた」とは、カスタマーハラスメント（カスハラ）、医療業界においてはペイシェントハラスメント（ペイハラ）とも呼ばれるもので、現在多くの医療従事者が患者等からの迷惑行為に悩んでいます。

このカスタマーハラスメントについては、2025年6月に改正労働施策総合推進法成立により、事業者がカスタマーハラスメント対策の義務を負うことになりました。

2026年10月目途に施行予定のため、医療機関においても患者等からのカスハラ・ペイハラへの対策を講じる必要があります。

医療機関がペイシェントハラスメントにどのように対応すべきか、以下の記事で詳しく解説しています。

労働実態調査からみる看護職員のストレス事情

それでは、実際に医療の現場で働く人は、どのようなストレスを抱えているのでしょうか？

ここでは、日本医療労働組合連合会がまとめた「2022年看護職員の労働実態調査『報告書』」から、看護師が抱えるストレスの実態を探っていきます。

出典：看護職員の労働実態調査一覧│トピックス│医労連・日本医療労働組合連合会 (irouren.or.jp)

実態➊：仕事での強い不満、悩み、ストレス

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」

この調査では、看護職員の65%超が、今の仕事に強い不満やストレスを感じていることがわかります。

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレスが『ある』（勤務形態別）」

前掲した「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」があるかの質問に対して『ある』と回答した人を、勤務形態別で分けた結果が以下の資料です。

資料からわかるとおり、「3交替」や「2交替」などの交替制勤務で働く看護職の方が、より仕事に対するストレスを感じていることがわかります。

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレスが『ある』（時間外労働別）」

前掲した「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」があるかの質問に対して『ある』と回答した人を、時間外労働別で分けた結果が以下の資料です。

当然ながら、時間外労働が多い看護職員ほど仕事に対するストレスを感じていることがわかります。

Q.「仕事での強い不満、悩み、ストレスの大きな要因」

前掲の質問で回答したストレスの原因のトップは、「仕事の量の問題」48.7%となっています。

資料からわかるとおり、看護職員が抱えるストレスの原因の約半数の回答が、業務量の多さを指摘していることがわかります。

次に多い回答が「仕事の質の問題」31.8%で、いずれも看護業務という仕事そのものからくる悩みを訴えているものと考えます。

実態➋：患者・家族からのクレーム

Q.患者や家族からのクレームに対するストレス

前掲した「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」があるかの質問で、「患者・家族からのクレーム」は8位に入っていましたが、さらに掘り下げた調査が以下の資料です。

「強く感じている」と「少し感じている」、合わせて75%超の看護職員が患者や家族のクレームにストレスを感じていることがわかります。

Q.患者や家族からのクレームに対するストレス 「強く感じている」（勤続年数別）

患者や家族からのクレームに対し、ストレス を「強く感じている」と回答した人を、勤続年数別に分けた結果が以下の資料です。

資料からわかるとおり、「25～30年未満」が最も多く34.1%と、この層の3分の1以上の看護職員が患者・家族のクレームに強いストレスを感じていることがわかります。

つまり、勤続年数が長くなると管理職に就く機会も増え、その責任に応じて患者のクレームに対応する機会が多くなることを示した結果でもあります。

管理職のストレス対策は病院運営上、見過ごすべきではないと考えます。

医療機関の管理職のストレスにはどのようなものがあるのか、どのような影響を組織にもたらすのかについて、以下の記事で詳しく解説しています。

実態➌：仕事を辞めたい

Q.仕事を辞めたい

最後に、看護職に対して仕事を辞めたいかどうかを質問した結果が以下の資料です。

「いつも思う」と「ときどき思う」、合わせて80%弱の看護職員が仕事を辞めたいと思っていることがわかります。

Q.仕事を辞めたいと思う主な理由

前掲の質問で回答した仕事を辞めたい理由のトップは、「人手不足で仕事がきつい」58.1%となっています。

その他、3位が「思うように休暇が取れない」32.6%、4位が「夜勤がつらい」23.6%となっており、人員不足の中でのシフト勤務の厳しさが、仕事を辞めたいと感じる理由の根本的な原因だと考えられます。

医療従事者が知っておきたいストレス対策とは

それでは、医療現場で働く人たちはどのようにメンタルヘルスケアを行えばいいのでしょうか。

最後に、厚生労働省が示す4つのケアについて解説します。

4つのケアとは

厚生労働省は、事業所におけるメンタルヘルス対策として、「労働者の心の健康の保持増進のための指針」の中で「4つのケア」という考え方を示しています。

➊の「セルフケア」とは、文字どおり自分自身で行うメンタルヘルス維持の取り組みです。

このあとも触れますが、セルフケアの具体的な方法については、以下の看護師のストレスマネジメント記事で詳しく解説しています。

➋の「ラインによるケア」とは、職場の管理職が部下のメンタルヘルス維持に注意を払う取り組みで、産業医との連携も含まれます。

この点は、以下のラインケアによる医療機関のメンタルヘルス対策記事で解説しています。

➌の「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」とは、自施設にある健康管理室などの産業保健機能による相談対応などがこれにあたります。

❹の「事業場外資源によるケア」とは、外部資源を活用して自施設の職員のメンタルヘルスの支援をしていく取り組みで、EAP（従業員支援プログラム）などがそれにあたります。

EAPは、医療機関の職員、管理者ともに導入メリットを享受できるサービスです。以下の記事でEAPの活用方法や導入手順について詳しく取り上げていますので、こちらもご参考ください。

ストレス対策は「セルフケア」から

紹介したとおり、メンタルヘルスケアには4つのケアがあります。

しかし、自分自身で行う「セルフケア」がストレス対策の第一歩となることは言うまでもありません。

• 組織任せにせずに、日頃からセルフケアを行い、自分自身でストレスの有無に注意を払うこと
• もし、自身のストレスに気づいたら、自分なりのストレス対処法を取り入れながらストレスを軽減させたり、メンタル不調にならないように心掛けていくこと

これらを医療従事者個々に、日常業務の中で伝えていくことが重要です。

厚生労働省が運営する「働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト　こころの耳」に、セルフケアの具体的な方法が掲載されていますので紹介します。

まとめ

ここまで、医療従事者のあいだで増加傾向にある精神障害やストレスの現状について考えてきました。

最後に、本記事の内容をまとめます。

特に看護師は、人手不足を背景に、一人に係る仕事量が多いことに加え、自身で仕事のコントロールがしづらいという業務の特性があります。

他の職種より精神的なストレスがかかりやすいため、医療機関としては、組織的な対策の検討や具体的な支援が重要になります。

そして、バーンアウトを防ぎ長期的なキャリアを維持するためには、自分を大切にしながら働くという意識をより強く持つということを医療従事者個々に発信し続けることが重要です。

医療従事者の精神障害の増加は、個人の問題だけでなく、職場環境や組織の体制整備が深く関係していています。この問題を放置すると、安全配慮義務違反の評価を受ける可能性もゼロではありません。

この点について、安全配慮義務の全体像と実務対応の記事で整理していますので併せてお読みください。

最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。