増え続ける医療従事者の精神障害と看護師が抱えるストレス事情

病院の廊下で頭を抱えてしゃがみ込む女性看護師

コロナ禍では、新型感染症の最前線で治療に向かう医療従事者に称賛の声が上がりました。

その一方で、日常業務や生活において強いストレスに疲弊した医療従事者のバーンアウト(燃え尽き症候群)が問題視されました。

コロナ禍に限らず、医療従事者は人の命に係わる仕事を日常としています。一般の職場よりも緊張度を高く保つ必要があるため、日常のストレス状態からメンタル不調に陥る人も少なくありません。

今回は、看護師を中心に医療従事者が抱えるストレスの現状とその理由について、資料をもとに考えていきたいと思います。

目次

労災請求件数からみる精神障害の実情

実際、職場におけるメンタル不調者がどれくらい増えているのか。厚生労働省が公表している「過労死等の労災補償状況」をもとに、現状を確認していきたいと思います。

出典:令和5年度「過労死等の労災補償状況」を公表します|厚生労働省 (mhlw.go.jp)

精神障害労災請求件数は一貫して増加

始めに、精神障害の労災請求件数の推移について共有したいと思います。

請求件数
(全業種)
うち自殺請求件数
(医療、福祉)
請求件数割合
(医療、福祉)
2019年度2,06020242620.7%
2020年度2,05115548823.8%
2021年度2,34617157724.6%
2022年度2,68318362423.3%
2023年度3,57521288724.8%
精神障害労災請求件数推移
(厚生労働省・「過労死等の労災補償状況」を参考に筆者作成)

直近5年の推移でみると、請求件数は「全業種」、「医療、福祉」共に一貫して増加していることがわかります。

全業種の請求件数のうち「医療、福祉」の割合をみると、2019年度の20.7%から増加傾向が続き、2023年度に至っては24.8%となり、全業種の4分の1まで割合が増えています。

精神障害請求件数の多い業種とは?

次に、2023年度における精神障害の労災請求件数の多い業種について共有します。

業種(大分類)業種(中分類)請求件数割合
1位医療、福祉社会保険・社会福祉・介護事業49413.8%
2位医療、福祉医療業39010.9%
3位運輸業、郵便業道路貨物運送業1524.3%
4位サービス業(他に分類されないもの)その他の事業サービス業1343.7%
5位卸売業、小売業その他の小売業1113.1%
2023年度精神障害請求件数の多い業種
(厚生労働省・「過労死等の労災補償状況」を参考に筆者作成)

全業種の中で、請求件数が最も多いのが「社会保険・社会福祉・介護事業」の494件、次に「医療業」が続き390件となります。

介護・医療業だけで、全業種の24.7%を占めています。「医療、福祉」業が他業種に比べて、精神障害の労災請求件数が著しく多いことがわかります。

精神障害請求件数の多い職種とは?

さらに、2023年度における精神障害の労災請求件数の多い職種について共有します。

職種(大分類)職種(中分類)請求件数割合
1位事務従事者一般事務従事者58216.3%
2位専門的・技術的職業従事者保健師,助産師,看護師2246.3%
3位サービス職業従事介護サービス職業従事者2246.3%
4位販売従事者商品販売従事者1825.1%
5位専門的・技術的職業従事者社会福祉専門職業従事者1674.7%
2023年度精神障害請求件数の多い職種
(厚生労働省・「過労死等の労災補償状況」を参考に筆者作成)

全職種の中で、精神障害の労災請求件数が2番目に多いのが、「保健師,助産師,看護師」と「介護サービス職業従事者」が並び、それぞれ224件となります。

医療職種の中でも、看護、介護系職種だけで全職種の12.6%を占めるほど、精神障害の請求件数が多いことがわかります。

精神障害決定事案で多くみられた具体的な出来事とは?

2023年度の精神障害決定で多くみられた、具体的な障害の要因についても共有したいと思います。

出来事の類型具体的な出来事決定件数うち自殺
1位対人関係上司とのトラブル59927
2位パワハラ上司等からパワハラを受けた28911
3位仕事の量・質仕事内容・仕事量の大きな変化26534
4位セクハラセクハラを受けた1560
5位事故や災害の体験業務関連の悲惨な事故、災害体験や目撃1542
 2023年度精神障害決定件数の多い出来事
(厚生労働省・「過労死等の労災補償状況」を参考に筆者作成)

精神障害の決定となった障害の要因で、最も多いのが「上司とのトラブル」599件、次に多いのが「上司等からパワハラを受けた」289件、3番目が「仕事内容・仕事量の大きな変化」265件となっています。

上位3位までの合計1,153件の労災決定のうち、72件(6.2%)が自殺に追い込まれていることは見逃してはならない事実だと考えます。

労働実態調査からみる看護職員のストレス事情

それでは、実際に医療の現場で働く人は、どのようなストレスを抱えているのでしょうか?

ここでは、日本医療労働組合連合会がまとめた2022年看護職員の労働実態調査「報告書」』から、看護師が抱えるストレスの実態について探っていきたいと思います。

出典:看護職員の労働実態調査一覧│トピックス│医労連・日本医療労働組合連合会 (irouren.or.jp)

実態➊:仕事での強い不満、悩み、ストレス

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」

この調査では、看護職員の65%超が、今の仕事に強い不満やストレスを感じていることがわかります。

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」
  • 「ある」65.4% 
  • 「ない」19.8%
  • 「わからない」14.9%

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレスが「ある」(勤務形態別)」

前掲した「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」があるかの質問に対して「ある」と回答した人を、勤務形態別で分けた結果が以下の資料です。

資料からわかるとおり、「3交替」や「2交替」などの交替制勤務で働く看護職の方が、より仕事に対するストレスを感じていることがわかります。

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレスが「ある」(勤務形態別)」
  • 「日勤のみ」54.8%
  • 「3交替」69.6%
  • 「2交替」(夜勤16時間以上)68.2%

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレスが「ある」(時間外労働別)」

前掲した「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」があるかの質問に対して「ある」と回答した人を、時間外労働別で分けた結果が以下の資料です。

当然ながら、時間外労働が多い看護職員ほど仕事に対するストレスを感じていることがわかります。

Q.「今の仕事に強い不満、悩み、ストレスが「ある」(時間外労働別)」
  • なし」41.3%
  • 「10-20時間」71.8%
  • 「30-40時間」81.7%
  • 「60-70時間」88.6%

Q.「仕事での強い不満、悩み、ストレスの大きな要因」

前掲の質問で回答したストレスの原因のトップは、「仕事の量の問題」48.7%となっています。

資料からわかるとおり、看護職員が抱えるストレスの原因の約半数の回答が、業務量の多さを指摘していることがわかります。

次に多い回答が「仕事の質の問題」31.8%で、いずれも看護業務という仕事そのものからくる悩みを訴えているものと考えます。

Q.「仕事での強い不満、悩み、ストレスの大きな要因」
  • 1位:「仕事の量の問題」48.7%
  • 2位:「仕事の質の問題」31.8%
  • 3位:「職場の人間関係」22.2%
  • 4位:「夜勤」16.2%
  • 5位:「仕事への適性の問題」11.5%
  • 6位:「教育の問題」9.1%
  • 7位:「昇進昇級の問題」6.6%
  • 8位:「患者・家族からのクレーム」6.3%
  • 9位:「定年後の仕事・老後の問題」6.1%
  • 10位:「勤務先の将来性の問題」6.0%

実態➋:患者・家族からのクレーム

Q.患者や家族からのクレームに対するストレス

前掲した「今の仕事に強い不満、悩み、ストレス」があるかの質問で、「患者・家族からのクレーム」は8位に入っていましたが、さらに掘り下げた調査が以下の資料です。

「強く感じている」と「少し感じている」、合わせて75%超の看護職員が患者や家族のクレームにストレスを感じていることがわかります。

Q.患者や家族からのクレームに対するストレス
  • 「強く感じている」25.6%
  • 「少し感じている」49.6%
  • 「あまり感じていない」18.0%
  • 「感じていない」6.9%

Q.患者や家族からのクレームに対するストレス 「強く感じている」(勤続年数別)

患者や家族からのクレームに対し、ストレス を「強く感じている」と回答した人を、勤続年数別に分けた結果が以下の資料です。

資料からわかるとおり、「25~30年未満」が最も多く34.1%と、この層の3分の1以上の看護職員が患者・家族のクレームに強いストレスを感じていることがわかります。

勤続年数が長くなるほど責任が重くなり、患者のクレームに対応する機会が多くなることを示した結果でもあります。

Q.患者や家族からのクレームに対するストレス 「強く感じている」(勤続年数別)
  • 1年未満 12.9%
  • 1~3年未満 18.5%
  • 3~5年未満 23.0%
  • 5~10年未満 26.1%
  • 10~15年未満 27.7%
  • 15~20年未満 29.8%
  • 20~25年未満 29.1%
  • 25~30年未満 34.1%
  • 30年以上 32.0%

なお、医療機関の管理職へのストレス対策については、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご参考ください。

実態➌:仕事を辞めたい

Q.仕事を辞めたい

最後に、看護職に対して仕事を辞めたいかどうかを質問した結果が以下の資料です。

「いつも思う」と「ときどき思う」、合わせて80%弱の看護職員が仕事を辞めたいと思っていることがわかります。

Q.仕事を辞めたい
  • 「いつも思う」24.0%
  • 「ときどき思う」55.2%
  • 「思わない」16.6%
  • 「わからない」4.2%

Q.仕事を辞めたいと思う主な理由

前掲の質問で回答した仕事を辞めたい理由のトップは、「人手不足で仕事がきつい」58.1%となっています。

その他、3位が「思うように休暇が取れない」32.6%、4位が「夜勤がつらい」23.6%となっており、人員不足の中でのシフト勤務の厳しさが、仕事を辞めたいという理由の根本的な原因になっているものと考えられます。

Q.仕事を辞めたいと思う主な理由
  • 1位:人手不足で仕事がきつい」58.1%
  • 2位:「賃金が安い」42.6%
  • 3位:「思うように休暇が取れない」32.6%
  • 4位:「夜勤がつらい」23.6%
  • 5位:「思うような看護ができず仕事の達成感がない」23.1%

医療従事者が知っておきたいストレス対策とは

それでは、医療現場で働く人たちはどのようにメンタルヘルスケアを行えばいいのでしょうか。

最後に、厚生労働省が示す4つのケアについて触れたいと思います。

4つのケアとは

厚生労働省は、事業所におけるメンタルヘルス対策として、「労働者の心の健康の保持増進のための指針」の中で「4つのケア」という考え方を示しています。

「労働者の心の健康の保持増進のための指針」で示す4つのケア
  1. セルフケア
  2. ラインによるケア
  3. 事業場内産業保健スタッフ等によるケア
  4. 事業場外資源によるケア

➊の「セルフケア」とは、文字どおり自分自身で行うメンタルヘルス維持の取り組みになります。

➋の「ラインによるケア」とは、職場の管理職が部下のメンタルヘルス維持に注意を払う取り組みで、産業医との連携も含まれます。

➌は自施設にある健康管理室などの産業保健機能による相談対応などがあたります。

❹は外部資源を活用して自施設の職員のメンタルヘルスの支援をしていく取り組みで、EAP(従業員支援プログラム)などがそれにあたります。

EAP(従業員支援プログラム)については、以下の記事で詳しく取り上げていますのでご参考ください。

その他、医療機関が考えるべき職員のストレス対策について、以下の記事でも詳しく取り上げていますので、併せてご参考ください。

ストレス対策は「セルフケア」から

紹介したとおり、メンタルヘルスケアには4つのケアがあります。

しかし、自分自身で行う「セルフケア」がストレス対策の第一歩となることは言うまでもありません。

組織任せにせずに、日頃からセルフケアを行い、自分で自身のストレスの有無に注意を払うこと。

もし、自身のストレスに気づいたら、自分なりのストレス対処法を取り入れながらストレスを軽減させたり、メンタル不調にならないように心掛けていくことが重要です。

厚生労働省が運営する「働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト こころの耳」に、セルフケアの具体的な方法が掲載されていますので紹介します。

セルフケアの具体的な方法
  • リラクセーション
  • ストレッチ
  • 適度な運動
  • 快適な睡眠
  • 親しい人たちと交流
  • 笑う
  • 仕事から離れた趣味を持つ

出典:eラーニングで学ぶ「15分でわかるセルフケア」|こころの耳:働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト

まとめ

ここまで、主に看護師のストレスの現状や要因について確認してきました。

特に看護師は、人手不足を背景に、一人に係る仕事量が多いことに加え、自身で仕事のコントロールがしづらいという業務の特性があります。

他の職種より精神的なストレスがかかりやすいため、医療機関としては、組織的な対策の検討や具体的な支援が重要になります。

医療従事者個人として考えたいのは、バーンアウトを防ぎ長期的なキャリアを維持するためには、自分を大切にしながら働くという意識がより重要になってきます。

そのためには、まずは自身のストレスの原因を知り、自身で予防や対処を行いながら、周りの人にも支援を求めて、心の健康を保つことが大事になります。 

今回の記事が、少しでも何かのお役に立てれば幸いです。

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この記事を書いた人

吉澤社労士事務所代表。社会保険労務士、健康経営アドバイザー、ファイナンシャルプランナー(CFP®認定者)。医療機関で25年間事務職に従事。総務、経理、医事、健診部門など幅広く経験を積み、2024年4月に独立。地元・東京都日野市にて医療機関専門社労士として活動中。
医療機関や医療従事者の方々へのお役立ち情報を発信しています。今後ともよろしくお願いします。

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