いま、6割以上の看護師が、今の仕事に強い不満や悩み、ストレスを抱えていると言われています。
医療機関にとって医療従事者の心の健康づくりは、経営上の重要な課題となっています。
その中で、「EAP」というサービスの利用が徐々に浸透してきています。EAPは、従業員が自分の悩みを職場の人に知られずに専門家に相談できる仕組みをもっているため、導入する企業が増えてきているようです。
今回は、EAPの概要やサービス内容、導入のメリットやその手順についてみていきたいと思います。
EAPとは？その基本概念と機能
EAPとは、従業員支援プログラムのこと
EAP（Employee Assistance Program）とは、メンタルヘルス不調の従業員を支援するプログラムのことを言います。
そもそもEAPは、1960年代のアメリカでアルコールや薬物依存が深刻化した際に、業務に支障をきたす従業員の対応をするためのシステムとして発展したと言われています。
内部EAPと外部EAP
EAPには、「内部EAP」と「外部EAP」があります。それぞれみていきたいと思います。
内部EAP
内部EAPは、事業所内に健康管理室を設置し、産業保健スタッフを配置して従業員の相談に応じることや、メンタルヘルス対策の推進を行います。
内部に設置するメリットとして、相談員が事業所内部の事情を理解していることや、スムーズな対応が期待できることが挙げられます。
外部EAP
外部EAPは、EAPサービス機関との外部委託によって、事業所内の従業員へのメンタルヘルスケアを行います。
外部に委託するメリットとして、相対的に低コストで事業所内に知られずに相談できる仕組みをつくれることなどが挙げられます。詳細は後述します。
EAPは４つのケアのひとつ「事業場外資源によるケア」
厚生労働省が「労働者の心の健康の保持増進のための指針」で示す４つのケアのひとつに「事業場外資源によるケア」というものがあります。EAPはここに含まれます。
厚生労働省が示す４つのケアについて、ここで簡単に触れておきたいと思います。
「労働者の心の健康の保持増進のための指針」の４つのケア
①セルフケア
労働者が、自身のストレスのことを知り、予防や対処を行い、健康の保持増進に努めること
②ラインによるケア
職場の管理職が、職場環境の改善や従業員のメンタル不全の気づき相談を行い、産業医との連携を図ること
③事業場内産業保健スタッフ等によるケア
職場の産業医などの健康管理室が、随時の相談や職場復帰の判定を行うこと
④事業場外資源によるケア
職場外の専門機関から、メンタルヘルスの支援を受けること
医療機関におけるEAPの役割と意義
医療従事者は相対的にストレスを抱えやすい職種と言えます。特に看護師は、一人に係る仕事量が多いことに加え、自身で仕事のコントロールがしづらいという業務の特性上、精神的なストレスがかかりやすいと言われています。
医療機関にとって医療従事者に対するストレスマネジメントを強化することは、重要な経営課題となります。
中小規模の医療機関にとっては、自院で健康管理室を設置して産業保健スタッフを常駐させることは、経営的にも難しいことが多いと思います。
EAP提供機関を外部資源として活用することで、そこまでコストをかけずに自院の福利厚生の充実を図ることができます。
外部EAP導入のメリット
ここでは外部EAPを導入する場合のメリットについて考えていきたいと思います。職員からみたメリットと医療機関からみたメリットをそれぞれ考えていきます。
外部EAP導入のメリット
【職員】
●職場に悩みを知られずに相談できる
●職場の福利厚生として利用できる
【医療機関】
●外部資源の活用により福利厚生を充実
●職員の健康維持・増進による生産性向上
●離職率低下と採用コスト削減
●コンプライアンス向上による法的リスク回避
【職員】職場に悩みを知られずに相談できる
医療従事者は、自分の健康のことは人に相談しづらい傾向があります。自分の悩みを職場の人に知られることなく安心して外部の専門家に相談できます。
また、24時間365日対応している場合も多いため、困ったときにすぐ相談に応じてもらえます。
【職員】職場の福利厚生として利用できる
職場の福利厚生として利用できるため、一般的には自己負担することなくサービスを受けることができます。経済面においても利用のハードルが下がることで、早期の問題解決が期待できます。
【医療機関】外部資源の活用により福利厚生を充実
前述したとおり、自院で産業保健スタッフを配置することが難しい中小規模の医療機関にとっては、外部資源を活用して福利厚生を充実することができます。
職員の健康推進の制度充実を自院の強みとして他院との差別化を図り、人材確保の強化が図れます。
【医療機関】職員の健康維持・増進による生産性向上
メンタルヘルスケアの環境整備によって職員の健康が維持・増進されれば、個々の士気やパフォーマンスの向上につながります。医療機関全体として生産性が上がり、組織力強化が期待できます。
【医療機関】離職率低下と採用コスト削減
医療機関においても、メンタル不全による長期休職や離職が増えている状況です。組織として職員の健康維持・増進を図ることができれば、休職者の減少や離職率低下につながります。
また、これまで発生していた欠員に伴う採用コストを削減することもできます。
【医療機関】コンプライアンス向上による法的リスク回避
EAPのサービスのひとつとして、ハラスメント対策のサービスを提供しているところもあります。
人間関係の複雑化により総務部門の負荷が高まっているなか、外部EAPを活用することでコンプライアンス向上が図れ、法的リスクを回避することが期待できます。
EAPのサポート内容
EAPのサポート内容は、サービス提供機関ごとに異なりますが、一般的には以下のようなサービスが提供されています。
導入時には、自院の目的とコストとの見合いで契約内容を検討する必要があります。
EAPのサポート内容（一例）
●カウンセリング（対面、オンライン、電話等）
●ストレスチェック
●各種研修実施（メンタルヘルス、マネジメント等）
●ハラスメント対策
●産業医連携
●各種支援サービス（定着、職場復帰支援等）
EAPの導入プロセス
ここでは、EAPを導入する際の手順について確認していきたいと思います。
EAPの導入プロセス
①EAP導入議論や目的の明確化
②サービスの範囲や運用方法決定
③管理職への啓発
④職員への周知
⑤利用状況の確認と効果測定
⑥継続的アナウンスによる利用率向上の努力
①EAP導入議論や目的の明確化
管理者会議等でEAP導入の是非を議論のうえ導入を決定します。その際には導入目的を明確にしたうえで、関係委員会へ運用方法の策定等を委任します。
②サービスの範囲や運用方法決定
院内の安全衛生委員会等にて、委託サービスの範囲や運用方法を議論のうえ決定します。
③管理職への啓発
院内の幹部会議にて、管理職に対しEAPの内容や活用方法に関する啓発を行います。
④職員への周知
院内報や定例会議をとおして、職員へEAP導入の周知を行います。
⑤利用状況の確認と効果測定
利用状況を随時確認し、定期的に導入前後での数値を比較することにより効果測定を行います。（サービス利用率、メンタル不調による休職者数や休職率等を測定）
⑥継続的アナウンスによる利用率向上の努力
利用率向上を図るため、継続的に職員に利用のアナウンスを行います。院内メールや供覧、休憩室への掲示など複数の手段で行うことが理想です。
EAPを導入する際の注意点
ここでは、EAPを導入する際の注意点についてみていきたいと思います。
①自院に適したEAP提供機関の選定
信頼できるEAP提供機関を選ぶために、以下の項目を検討することが考えられます。
院内で十分議論のうえ、自院の導入目的に適したEAP提供機関を選定することが重要です。
EAP提供機関を選ぶ際の検討項目
●サービスの質
●専門性の高さ
●経験値
●迅速性
●柔軟性
●コストパフォーマンス
②利用促進の努力
コストをかけて導入しても、宝の持ち腐れになっては意味がありません。利用率の随時確認や定期的な効果測定をとおして、職員に対する利用促進の努力を続けることが大事です。
そのためには、制度の導入目的を必ず明確にして（例えば、職員の健康維持・増進、働きやすい職場づくり、離職率低下を目指すなど）、導入後も管理者層がその目的に立ち返り、目的達成に向けた施策を講じ続けることが重要です。
参考：
Ｑ6：EAPプログラムの費用対効果について：専門家が事例と共に回答～職場のメンタルヘルス対策Q&A～｜こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト (mhlw.go.jp)
まとめ
今回は、EAPの概要やサービス内容、導入のメリットやその手順についてみてきました。
医療現場は、長時間労働や交代制勤務、関係スタッフや患者との人間関係、職業上の責任感やプレッシャーによって、非常にストレスを抱えやすい職場と言えます。
組織的かつ計画的にメンタルヘルスケアを推進していくことは、いま医療機関に強く求められている経営課題だと思います。
EAPの活用は、職員の心の健康の維持・増進を図り、喫緊の課題とも言える離職率の低下や人材確保を実現するきっかけになるのかも知れません。
今回の記事が、少しでも何かのお役に立てれば幸いです。
